妻有畜産グループは新潟県十日町市と津南町の10戸の養豚農家で組織しており、導入豚の隔離豚舎での検査体制を中心とした地域一体型の防疫体制システムを全国でいち早く構築し、運営してきた。そのため、全国の養豚経営者を悩ませているAD、PRRSはこれまで一度も感染がなく、清浄地域として維持されている。平成23年3月12日に発生した長野県北部地震では、十日町松之山地域の高台にある和牛繁殖農家2戸が被災し、牛舎が崩壊したが、グループのメンバーでブリーダーの山田芳男氏が津南町に離農した酪農家の空き牛舎を所有しており、そこへ被災した牛を運んだ。このように、畜種を超えた協力体勢も整っている。さらに、この地域は国内有数の豪雪地帯であるが、飼料搬入や豚出荷に影響が出ないような除雪体制が整うなど、想定される自然災害や疾病などのリスクを回避するための体制が整備されている。グループで生産された豚肉はJAを通じてAコープや地元業者のファームランド木落で「妻有ポーク」として有利に販売されている。